毎日投稿している「初めて学ぶウェブ解析」第4回です。
ウェブ解析で「事業成果を挙げること」に必要不可欠となる事業の環境分析の把握。
その上で成果指標を決定し、戦略をたてることも重要となってきます。
今回は「ウェブ解析で環境分析から戦略をたてる」一連の流れを理解していきましょう!
環境分析について
環境分析とは、事業で成果出すために事業を取り巻く環境の分析のこと。
具体的に以下の4つを把握する必要があります。
- 事業を取り巻く市場はどうなっているのか?
- お客様のニーズにはどんなものがあるのか?
- 競合はどんな活動をしているのか?
- 自社の強みと弱みは何か?
これらを把握した上で、自社の「勝てる!」という成功要因を見つけて成功指標(ゴール)を決めます。実際に実行するには、まず自社とクライアントの事業状況を分析する必要があります。
フレームワークについて
意思決定、分析、問題解決、戦略立案などの枠組みのこと。これらを適切に行い、柔軟に対応していくことで効率的にフレームワークを進められるようになります。ここで一番重要なのは、クライアントの協力なしにはプロジェクトを成功させることはできません。そのためにも、クライアントと認識のズレがないようにコミュニケーションを取ることが大切になります。
PEST分析で外部環境を知る
外部環境について
外部環境とは、業界外から事業に影響を及ぼす自社ではコントロールできないさまざまな要素のことです。
なぜ外部環境の分析を行うのか?
それは、市場における機会と脅威を見つけるためです。
PEST分析について
PEST分析とは、外部環境そのものの分析のことを言います。これは、4つの項目に整理することができます。
- 「政治的要因(Politics)」…法規制や税制など
- 「経済的要因(Economy)」…景気や為替など
- 「社会的要因(Society)」…人口動態や生活者のライフスタイルの変化など
- 「技術的要因(Technology)」…特許や新技術開発など
3C分析で自社の立場を知る
自社の事業別で具体的な分析を行うときのフレームワークで3C分析を使用します。
3C分析について
3C分析とは、事業領域を分析するフレームワークのことです。
顧客(Customer)
事業がターゲットにしているエンドユーザーのことでデモグラフィック情報とサイコグラフィック情報を分析
競合(Competitor)
事業の競合に対して他社を整理して調査対象にする
競合にも2種類ある(例:レストランの場合)
- 直接競合…レストラン、カフェ、居酒屋など
- 間接競合…コンビニ、テイクアウト、デリバリー、お取り寄せなど
自社(Corporation)
自社の強みや独自性とそれを生み出す資源(リソース)を分析
その方法としては、アンケートやインタビューなどがある
マーケティング成功するには、買い手である顧客目線になることが重要です。そのために以下の順序で分析を行うことが適切です。
- 顧客のニーズやウォンツ
- マーケットにひしめく競合の活動
- 自社のマーケティング活動
自社を分析するには
では、3C分析の中の「顧客(Customer)」におけるキーワードをより詳しく説明していきます。
まずエンドユーザとは、商品やサービスを使用する直接のユーザーです。
次にデモグラフィック情報とは、人口統計学的なユーザー属性のことです。具体的には性別や年齢、居住地域、収入や職業、学歴などがクラフィックの情報となります。
そしてサイコグラフィック情報とは、デモグラフィック情報とは対象的に心理学的なユーザー属性のことで消費者の価値観、趣味、嗜好、習慣などを指します。
SWOT分析で戦略を立てる
SWOT分析とは
SWOT分析とは、外部要因と内部要因を整理する分析でそれぞれの頭文字を取ったものです。
- 「強み(Strengths)」…自社が持つ競合との差別化でユーザーの満足する内部要因
- 「弱み(Weaknesses)」…自社が競合より劣るユーザーの満足しない内部要因
- 「機会(Opportunities)」…自社にとって成長のチャンスとなる外部要因
- 「脅威(Threats)」…自社にとって障害となる外部要因
この4つ、特に強みを理解できていると事業がうまくいきやすくなります。
クロスSWOT分析について
クロスSWOT分析とは、SWOT分析をそれぞれ掛け合わせた分析のことです。状況を理解できるようになり、戦略も立てやすくなります。
- 強み×チャンスとなる機会(SO戦略)
- 自社の強み×脅威(ST戦略)
- 自社の弱み×チャンスとなる機会(WO戦略)
- 自社の弱み×脅威(WT戦略)
なかでも、「自社の弱み×脅威」は一番慎重になるべき戦略です。
戦略をたてるために大切な環境分析
環境分析は外部環境に対して敏感にならなくてはいけません。
そのためには、常に将来を見据えながら戦略をたてる必要があります。
上手に環境分析を活用できれば、事業成果に貢献できるかも。